そもそもPTSD（Post Traumatic Stress Disorder ：心的外傷後ストレス障害）とは、命の危機を感じるような圧倒的な出来事に直面したり、それを直接目撃したことなどによる衝撃が発端となります。
「圧倒的な出来事」とは、たとえば戦争や性的被害、災害や事故などです。こうした生命を脅かされるような体験の記憶が自分の意思とは関係なく思い出されたり、悪夢が続いたり、繰り返し体験しているような感じがして、その出来事を想起させるようなことをどうにかして避けようとします。
また、その出来事に関連する記憶が抜け落ちたり、辛さのあまり現実感がなくなったりすることもあります。恐怖や怒り、戦慄、罪悪感などが継続的に感じられ、物事への積極的な興味関心などが薄れてしまいます。
1970年代にベトナム戦争に行った兵士やレイプ被害者への研究が進む中で、アメリカ精神医学会の診断基準である『DSM』に採用されることになりました。
「どうして政府は動かないのか」
「なぜ、だれもが有効とは考えていない緊急事態宣言・蔓延防止等重点措置を出すだけなのか」
憤りを感じながら、全国知事会などが「人の流れを抑えられるロックダウンのような措置を」と要求（『NHK NWES WEB』21年8月20日）するニュースなどを見ていて、ふと思いました。
「もしかしたら、わざと無策を演じているのか」と。
GIGAスクール構想のように
コロナ禍に乗じ、もともと機会をうかがっていた政策や立法の実現を目論んでいるのではないか、という考えが浮かんだのです。
たとえばコロナのおかげで、企業の新たな市場発掘のために進めたかった小中学生にタブレット等の端末を配布して教育現場のネット環境を推進するGIGAスクール構想も前倒しで進みました。関連予算は4600億円超です（『日経NEXT ACTIV』）。
コロナ禍だからこそ、多くの予算を少人数制のための教員増員や子どもが安全に登校できる設備づくりに充てるべきです。子どもは、関係性の中でしか共感能力や自己肯定感を身に着けることはできません。そうした人格形成のための教育を放棄し、教育を金儲けの道具にしてしまいました。
何かを狙っている？
安倍政権時に、「東京オリンピック・パラリンピックに向けたテロ対策」として、平成の治安維持法とも呼ばれる「テロ等準備罪」（共謀罪）がつくられたように。21年秋に行われる自民党総裁選に立候補している岸田文雄前政調会長が、アフガニスタンからの日本字らの退避をめぐり、自衛隊法を改正すると言い出したように。
恐ろしい妄想
オリパラ強行開催やワクチン供給量の不足など、国の責任は棚上げにして、「自粛しろと言ったのに、国民が従わなかったからコロナが蔓延した」と、今以上に、自分たちにとって都合よく国民をあしらう準備をしているのではないでしょうか。
そんな恐ろしい私の妄想が、妄想であってほしいと祈る今日この頃です。
オリンピック・パラリンピックを強行しようというのならば、せめて国民に潤沢なワクチン供給を約束するべきでした。
ジャニーズのコンサートのようにすぐに埋まってしまう予約枠のおかげで、多くの人がワクチンの予約のために無駄な労力を使わされています。ワクチンを打ちたくてもいまだ打てない人がいっぱいいます。
東京都渋谷区に設置された東京都若者ワクチン接種センターに長蛇の列ができたことを見ても、「若者の接種意識は低い」という話も眉唾です。
接種のための予約方法も、少ない供給量を隠すために、わざわざ予約手続きを複雑にしているのではないかというような手間がかかり、とても不親切です。
アメリカでは身近なドラッグストアで簡単に接種予約が取れたり、球場など不特定多数の人が集まる場所で未接種の人にワクチンを打って歩いたりという話も聞いたとき、日本との違いにびっくりするのを通り越し、怒りがわきました。
この間、海外から来日し選手村に滞在する選手1人を含む新たに10人が新型コロナウイルスに感染したと報道されました。大会組織委員会の発表（24日）によると、東京パラリンピックに関連して新型コロナの検査で新たに陽性反応を示した人は10人。
これで組織委員会が今月12日から発表しているパラリンピック関連の感染者は154人となりました（『NHK NEWS WEB』2021年8月24日） 。
国民に行き渡るだけのワクチン供給さえできず、「オリンピック最優先」で日常生活の制限までされているのに、オリンピックが始まるやいなや、街頭インタビューでは「家に帰ってテレビを見るのが楽しみ」だの「日本選手の活躍にワクワクする」といったコメントをする人たちがいました。
関連グッズも飛ぶように売れたそうです。開会前の8倍にも上る勢いだったとか（『Yahoo!ニュース』21年7月28日）
英雄や権力者、理想とする人物を真似たり、そういった人々と一体感を味わうことで、劣等感などの満たされない欲求を満たそうとする無意識の働きを精神分析では「同一化」と呼びます。
もしかしたら、多くの日本人が“満たされなさ”を抱えているという証拠かもしれません。
子どもたちは何を受け取る？
今回のオリンピックから、子どもたちはいったい何を学んだしょうか。少なくとも「多様性」も「調和」も「つながり」も学ばなかったことだけは確かでしょう。
「この時期の日本は温暖で晴天が多い」と嘘をついて大会を招致し、森善朗・前組織委員会会長の女性蔑視発言に代表されるパワハラやセクハラ、障害者や容姿への差別などが続出しました。
大会ボランティアの弁当を大量廃棄するなどの食品ロス、大学生をはじめとする子どもたちの動員問題もありました。
大会期間中にコロナ感染者が爆発的に増え、国民の生活と命を危険にさらしても、だれも責任も取ろうとしません。
「力がある者は何をしてもいい」
子どもたちはそんなメッセージを受け取ってはないでしょうか。
パラリンピックに子どもを動員？
「小中高校生らが学校単位で参加する『学校連携観戦プログラム』の活用を求める動きがある」というニュース（『毎日新聞』21年8月8日）を見て、腰を抜かしそうになりました。
日本代表選手団の河合純一団長は8月5日に、千葉県庁を訪れ、パラリンピックの有観客へ積極的な姿勢を示していた熊谷俊人知事に子どもたちが観戦できるよう協力を求める要望書を提出したというのです。
思わず小説家で劇作家、俳優でもある筒井康隆氏のエッセイ『狂気の沙汰も金次第』（新潮文庫）というタイトルが頭に浮かびました。
オリンピックは中止にすべき
商業主義オリンピックとなってからどうにも受け入れがたかったオリンピック。しかし、今回ほどで強い嫌悪感を感じたことはありません。
本来の目的を失い、金と利権にまみれた祭典、そして不信と分断、差別と格差を募らせるオリンピックなど、金輪際、行うべきではありません。
逆に、一般には「熱中症になるから激しい運動は避けよ」と言いながら、猛暑の炎天下でのオリンピック開催も解せません。
今回は、一部選手らの申し出で開始時間が変更になった種目もありますが、そもそも近年の東京の暑さを考えれば、この時期にオリンピックを開催すること自体が常識外れです。
二枚舌使いもここまで来るといちいち指摘するのもバカバカしくなります。
国民には、「不要不急の外出自粛や飲食店の時短営業、テレワークをしながら自宅でオリンピック観戦を」と言いつつ、オリンピック関係者らをはとバスツアーで“おもてなし”しようとしたり、国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長は広島訪問。さらには迎賓館で歓迎のセレモニーを開くなど、もうあきれるばかりです。
まるで明治初期
国民を犠牲にして迎賓館でバッハ会長をもてなす報道を見て、鹿鳴館で白人をもてなしていた明治初期を連想しました。
西洋の文物を取り入れ、西洋人におもねって西洋文化を文明国だと認めてもらおうと必死に猿真似していた明治初期。あの頃と、日本という国はなにひとつ変わっていなかったのだと心からがっかりしました。
これでは一部の上流階級の権益とプライドを守るため、国民を犠牲にして戦争へと突き進んで行った時代と何ら変わりありません。
今年の東京オリンピックほど、その事実を白日の下にさらしたオリンピックはかつてなかったのではないでしょうか。
世論調査によるばらつきはありますが、少なくとも6割強から多いものでは8割もの国民が反対し、東京では毎日1000人を超えるコロナの感染者数が確認されるなかでの開幕です。
7月30日には、3日連続で都内の感染者が3000人を超えました。医療体制も逼迫状態で、通常の医療への影響が心配されています。
同日、菅義偉首相は東京都と沖縄県の緊急事態宣言を8月31日まで延長すること、埼玉県、千葉県、神奈川県、大阪府に緊急事態宣言を出すこと、北海道、石川県、京都府、兵庫県、福岡県で、まん延防止等重点措置を実施しすることを発表しました。
人格形成まで行う教育には、信頼関係や安心感が持てる他者との親密な関係が欠かせません。自分の成長を喜んでくれる仲間や、伸びた力を仲間のために使う経験、同じ場で、同じ空気を感じながら共に喜びを分かち合う一体感などが必要です。
どれもこれも画面越しのやりとり、オンラインでは得られないものです。
だから私たちの社会は、学校という教育機関をつくり、そこに信頼を置いてきました。学校が学習塾とは違う、ゆえんです。
とくにかわいそうな新入生
なかには事務手続きや健康診断などで1～2回大学に足を運んだだけという学生もいます。
とくにかわいそうなのが去年の新入生でした。入学以来、一度も大学で授業を受けられていないという学生もいて、退学や休学に追い込まれるケースも見聞きしました。
自宅でたったひとり、ひたすら課題をこなすオンデマンド授業やライブ配信授業では、行き詰まりも感じます。地方出身者の中には、「オンライン授業なら実家に戻ろうと思ったが、親に周囲の目があるから帰ってくるなと言われた」という学生もいました。そんな状態で頑張って学べというのは酷というものです。
教育の原点の死滅
ワクチン接種が進み、コロナが収束した後はどうなるのでしょうか。「コロナ対策」として、各大学は遠隔授業のインフラ整備に多大なエネルギーと資金を投じました。
経済発展を望み、デジタルが大好きな政府も、そうした大学にたくさんの助成金をばらまきました。
いったん仕組みがつくられるとそれを止めることが難しいのは、コロナ禍で授業も満足に行えなかったのに実施された全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）を見ても分かります。
2007年、43年ぶりに全国学力テストが復活するとなった頃は、競争をあおり、教育格差を広げて、点数稼ぎのためだけの教育や不正行為が横行することなると警鐘を鳴らす声も多かったのに、最近ではもうほとんどそんな声は聞こえません。
いつの間にか「やるのが当たり前」になり、その問題点すら指摘されなくなってしまったのです。
“真の学び”に必要なもの
真に学び成長発達するためには、師として、友として安心し合える人間関係が不可欠です。一方的で無機質なオンデマンド授業を常態化させ、どんな教育で、どんな人間を育てようとしているのか。
コロナを口実に、教育の原点が死滅させられようとしています。
「おうち時間」だの「おこもりで時間が増えた」という人も多いのに、「いったい私は、何にこんなに時間を取られているのか？」と考えると、大きな要因は大学の授業のほとんどがオンラインになったことだと思います。
もちろん、新しい相談室（CAFIC 池袋カウンセリングルーム）を立ち上げたことなどもありますが、ダントツで時間を割いているのは、オンライン授業の準備です。
対面授業であれば、その場で資料を示したり、説明したり、ホワイトボードに書いたりすればいいことを、あらかじめコンテンツをつくりこまなければならなくなりました。
しかも私の場合、ほとんどがオンデマンド授業となったため、パワーポイントをつくってから、そこに音声を乗せていく必要があり、吹き込み作業というのも必要になります。
これが思いのほか、時間がかかります。去年などは、1コマ分の授業のコンテンツをつくるのに丸々1日はかかるという状況でした。
オンライン授業の評価
文部科学省が2020年12月に発表した学生調査でも、過半数の学生がオンライン授業の継続を望むという結果になっています。
しかし、私が学生から聞く生の声では、否定的な意見が大多数です。
「対面授業を増やして欲しい」「対面授業のほうが、圧倒的に頭に入ってくる」などという意見をよく聞きます。
“授業時間そのもの”だけでなく、休み時間や行き帰りに交わす友達との何気ない会話が「課題のヒントになる」とか、「勉強の仕方を知る機会になる」という意見もありました。
オンライン授業は、どうしても“ひとりで課題をこなす”作業になりがちです。
しかし、人間は感情の動物であり、関係性のなかで生きる生き物です。無機質で変化の無い空間で、ひとりで学ぶよりも、だれかと一緒に五感を使って、感情を動かしながら学ぶ方が記憶に残るし、深い洞察や思考に結びつくというのは当然のことです。